大規模な災害から身を守るために、最重要と言っても過言ではないのが安全な道や避難場所を知るための地図だ。しかし、普段使っている地図が災害時にも役に立つとは限らない。

例えば、大地震によって建物が倒壊した場合、安全な道と危険な道の区別はつかなくなる。また、洪水や火災の発生時にどの方面へ逃げれば安全か、火山の噴火などで溶岩や土石流が広がっているエリアはどこなのかといった情報はリアルタイムで変化するため、災害の状況をそのまま反映した最新の地図が必要になる。

この災害時の地図は「クライシスマップ」と呼ばれ、世界各地の大規模な地震などの際に、救助隊や被災者達に活用されてきた。

では、この地図を作成しているのは誰なのだろうか。実は、近年の世界各地における災害において活用されたクライシスマップは、国の公的な機関が常に提供しているわけではなく、「マッパー」といういわばボランティアの人々や非営利のチームが、その作成の多くを担っているのだ。

青山学院大学の教授として、市民参加型のオープンストリートマップについての研究や実践を進めている古橋大地氏は、そのマッパーの一人であり、またNPO法人クライシスマッパーズ・ジャパンの理事長でもある。

マッパー達による地図づくりが活発になり始めたきっかけは、2004年に設立された「OpenStreetMap（OSM）」の存在が大きい。

OSMは、自由に編集、活用できる地図情報のデータベースをつくるプロジェクトとして、当時ロンドン大学に在籍していたスティーブ・コースト氏（現・Telenav Head of OSM）によって立ち上げられた。

アカウント登録をすれば誰でもが編集でき、利用だけであれば登録なしで利用できるプラットフォームにおいて、オープンソース系のエンジニア達を中心として常に世界中のどこかで、マッパーの誰かが地図の作成を続けている。

OSMがクライシスマップとして大いに注目を集めたのが2010年のハイチ地震。当時、インターネット上にはハイチの街の地図はなかったが、地震が発生した直後に、マッパーが自発的に地図を書き込み始めた。

最終的には2000人以上のマッパーが携わり、1週間かからずに詳細な地図ができあがっていったという。古橋氏も当時、マッピングを行い「情報さえ集めれば、現地にいなくともすぐに地図ができることを肌で感じた」と話す。

OSMでつくられたハイチの地図は、現地の避難や国連などの救援活動に活用された。その後、2011年の東日本大震災、2015年4月のネパールの地震でも震災後の正確な地図がつくられている。

OSMの地図は、細かい路地や最新の状況を反映しているため、地元に住む人々や観光などでも非常に使いやすく、多方面で活用が進む一方、災害など迅速に地図を作成する必要がある際の情報入手が常に課題となってきた。

情報の入手方法を模索する中で古橋氏が注目したのが、ドローンであった。

ドローンであれば、地上からの手動操作や自動操縦により、洪水で浸水したエリアや、土砂崩れで人が入れないエリアでも、すぐに画像や映像を撮影できる。

このドローンを使った画像情報の入手と迅速なマッピングの仕組みとして、現在、クライシスマッパーズ・ジャパンが進めているプロジェクトが「ドローンバード」だ。

ドローンバードで目標としている活動は、主に「操縦士の育成」とその画像をもとにした「迅速なマッピング」の連携。

現在、東京都心で約3000人のマッピングボランティアコミュニティーがあり、常時数百人が動ける状態にある。目標は常時1000人程度が稼働でき、災害時に発生後1〜2時間程度で都心全体の画像が入手できる体制をつくることだ。

一方、これらの仕組みを整えるため、災害時でなくとも街並みの撮影や測量の分野での空撮の依頼を受けたり、ドローンの販売などである程度の収益性も確保している。また行政と連携して、ドローンを使ったイベントや地域振興にも積極的に取り組んでいるという。

OSMのマッピング作業や、ドローンの操縦はある意味で“楽しめる趣味”のような一面も持つ。いつ起きるか分からない災害に、日頃から備える防災の新しいスタイルとして、今後どのように社会に浸透していくか注目したい。