資金調達概要

サービス概要

インフォームド・コンセント支援システム『MediOS』を運営している、Contrea。

インフォームド・コンセントとは、医師が患者に対して症状や治療に関する説明を十分に実施し、患者の疑問を解消。患者が納得した上で、医療行為に同意することです。

これまでは医師が病気の概要や治療法などを口頭で説明していた。そこで、『MediOS』はアニメーションを用いた動画でサポート。質疑応答など患者との対話に注力する時間を確保し、医療現場の効率化と患者エンゲージメント向上の両立を目指している。

今回の資金調達により、動画コンテンツの拡張、システム開発、営業・マーケティング体制の強化を行う予定だ。

代表 川端一広氏は、放射線技師としてレントゲンやCT、MRIなどの医療画像を提供。画像を用いながら医師が症状を説明する作業を、放射線技師としてサポートしていた。その中で、診療に対する説明は患者にとって専門性が高く、理解しづらいと感じていた。そこで、病気にまつわる情報を患者に分かりやすく伝えるために『MediOS』を構想。2020年1月に同社を設立した。

コントレアからビッグニュースです！

プレシリーズAで約1.4億円を調達しました！！！！！
日本を代表するVCのCoral Capitalと千葉道場に入っていただきました！！

ここから更に医師・患者間のコミュニケーションを豊かにできるようプロダクトに磨きをかけていきます！https://t.co/XWrlnpgOVI

— 川端一広 創業メンバー募集中 (@bata_co3) November 16, 2021

資金調達概要

サービス概要

中高生向けデジタル教材プラットフォーム『Libry』を運営する、Libry。

『Libry』は、複数の教材や問題集を1つの端末でデジタル管理し、学習履歴に基づいて生徒一人ひとりの個別最適化学習を行う。

2021年10月末時点で、出版社17社と提携し、数学・物理・化学・生物・地学・英語の6科目において400冊以上のデジタル教科書・問題集を提供している。

今回の資金調達により、プロダクト開発・営業体制を強化し、教育のデジタル化を牽引する教材プラットフォームへの成長を目指すという。

代表 後藤匠氏は、2012年5月に同社を設立。小学5年生に観たドキュメンタリー番組で、世の中の不条理を解決したいと思ったことが起業の原点だ。その後、教育にフォーカスしながら模索する中、「学習履歴を蓄積し、一人ひとりに合わせた問題を提案してくれる、大学入試問題のデータベース」を学生ビジコンで発表。決勝にの残ったことがきっかけで起業し、『Libry』の開発に至った。

資金調達概要

サービス概要

日本発グローバルアンダーウェアブランド『One Nova』、全世代型吸水ショーツブランド『sponge』を展開する、ONE NOVA。

『One Nova』は、性別・体型問わず着用できるインクルーシブな設計のアンダーウェアブランド。アンダーウェアに使用する素材からパッケージ・ギフト巾着までサステナブルな素材を採用している。

『sponge』は、尿や生理などで生じるモレを吸収する全世代型吸水ショーツブランドだ。

今回の資金調達により、新商品の開発・海外展開、各ブランドのさらなる展開を目指す予定だ。

代表 高山泰歌氏は、幼い頃から起業に憧れ、慶應義塾大学に入学。2017年12月に同社を設立し、「世界一“透明な”パンツ」というキャッチコピのもと、2018年に『One Nova』をリリースした。一時は売上が落ち込んだもののリブランディングを実施し、2020年より一般販売を開始した。

2018年にブランドをリリースした後に、2年くらい苦しい時期が続いてましたが、多くのサポーターのおかげで会社を立て直すことができて、改めてスタートラインに立つことができました！助けてくれた皆様本当にありがとうございます。

一番愛されるブランドを作っていきます！https://t.co/PzlRhvmOP0

— たかやま たいがパンツくん (@taigatkym) November 17, 2021

資金調達概要

サービス概要

モバイルバッテリーシェアリング『ChargeSPOT』を提供している、INFORICH。

『ChargeSPOT』は、「どこでも借りられて、どこでも返せる」をコンセプトに掲げている、持ち運び可能なスマホ充電器のシェアリングサービスだ。

2021年11月時点で、日本全国に約30,000台が設置されている他、台湾、香港、タイにも展開している。

今回の資金調達により、モバイルバッテリーシェアリングをインフラとして活用し、防災、環境保護、街づくりに貢献していく予定だ。

代表 秋山広宣氏は、2007年にラッパー「日華」としてエンタテインメント界にメジャーデビュー。その後、香港にてコンサルティング会社を手掛け、2015年9月に同社を設立した。2018年に『ChargeSPOT』を開発し、日本全国にあるコンビニやカフェ、空港などに導入。2022年に60,000台、2023年に100,000台へと設置数を拡大し、日常生活に不可欠なインフラを目指すという。