オンライン英会話で日本人は変われるか？
レアジョブがリードする「英語教育3.0」

レアジョブが行うビジネスは、「IT×教育×ビジネス」という三つの要素がバランスして成立している。

IT×教育の分野のリーディングカンパニーとなった同社が、継続的にサービスを拡大し、より多くのお客様に永続的に価値提供していくためには、“ビジネス”基盤を更に強化し、拡大していくことが必要不可欠。その拡大をリードする2人が、星と安永である。

星は元記者という異色の経歴の持ち主だ。NHKで記者として8年半ほど働いた後、ブルームバーグを経て三井物産に中途入社し、ビジネスとして教育事業を行う部署で働いていた。

そんな折、三井物産が教育のIT化を推進する企業との連携を模索することとなり、国内外数百社の教育系IT企業をヒアリングして回る日々を送る。

その成果として、社内で何度反対されても「絶対にここです」と言い続けた、星が選んだベストパートナーがレアジョブであった。

教育の世界においては、今後IT化とグローバル化が進む方向性は揺らがないとの確信を持つ星にとって、IT、グローバルオペレーション、そして教育の「質」のいずれをも、高い水準で満たしている唯一の企業だったのだ。

その熱意が認められ、2015年9月にレアジョブに出向。文教事業担当を経て、現在は社長室長として経営企画などに携わっている。

一方、安永は、大学在学中に友人たちと起業し、ホテル予約サイトなどを運営。その後勤めた企業では、子会社の社長を務めた。

カカクコムに転職した後も、子会社であるフォートラベルの代表取締役に就任。2016年9月に同社を退任し、レアジョブにジョインした。

安永は、レアジョブにジョインした理由のひとつを「10年腰を据えて結果を出せる環境」だと感じたと語る。

安永が「最適」と考えたのは、自分が感じていたビジネス環境における閉塞感や日本のグローバル化への遅れに対しての危機感がきっかけだ。

企業として日本社会の中で拡大し、世界に出ることで新しいステージに登れる可能性がある企業はたくさんある。また、会社のステージが上がらないと、働いている人にとってのステージも上がらない。今後の社会の変化を見据えたときに、世界のマーケットに挑み、自身もグローバル視点を持って働ける環境を探していた。

レアジョブは、グローバルが軸になった事業であり、且つ事業自体が「日本社会のグローバル化」という社会課題の解決にも繋がることは非常に魅力で、安永にとって「10年かけて結果を出す事業の未来図がイメージしやすかった」のだという。

代表取締役社長である中村岳と、取締役副社長である藤田利之の「等身大感」にも好感を抱いた。

営業を管轄する立場である安永は、レアジョブの「商品を売ることに何の引け目も負い目も感じない」ことに心地よさを感じている。

星もまた事業に強いやりがいを感じている。以前は文教事業を担当していた彼だが、子供たちの“国際的志向性”を伸ばすことができるこのサービスに深い感動を覚えた。

1回の英会話で開始直後はしどろもどろだった生徒たちも、徐々にたどたどしい英語ながら、終了間際にはオンライン上でフィリピン人講師とコミュニケーションがとれていく。

星は、「この経験を積んだ子供は、英語に対するマインドセットが変わる」と指摘する。

実際、佐賀県の上峰町立上峰小学校ではレアジョブを英語の授業に導入。「外国の人と話すことが好きですか？」という質問に対して、「とても好き」と「少し好き」と答えた児童の割合が、導入前後で47％から92％と大幅に向上した。

また、「外国に行ってみたいと思いますか？」という質問に対して、「とても思う」「少し思う」の割合が63％から72％に改善する等、「国際志向性」も向上するというデータが得られている。

マインドセットという意味では、フィリピン人講師を採用していることも大きい。

ノンネイティブスピーカーとして世界1位の英語力（グローバル・イングリッシュ調べ、2013年度版「ビジネス英語指数」より）を持っており、第2言語学習の悩みも理解してくれるという理由で、レアジョブ英会話には4,000人以上のフィリピン人講師が在籍している。

ベンチャーという言葉が生み出す印象とは裏腹に、星と安永は大変穏やかな口調で語り続ける。

グローバル云々と、言おうと思えばどこまでも壮大な夢を語れる事業内容であるにもかかわらず、2人はあくまで控えめな態度を崩さない。

そのような印象を持ったことを伝えると星は、「安永もさっき似たことを言いましたが、いいことをしていると心から信じられる仕事だと、働く人間も自然と素直になるのかもしれませんね」とはにかんだ。

安永は、レアジョブのサービスにおいて競合の存在を意識していない。語学ビジネス総市場規模3,490億円のうち、レアジョブが入るe-learning市場の規模はまだ90億円。市場としてまだ「他とパイを奪い合う段階ではない」からだ。

2020年度以降、小学校では3、4年生から英語学習の時間が設けられる。また、同年度より大学入試でセンター試験に替えて導入される“大学入試共通テスト”では、英語にスピーキングテストも加わる。

社会人に対しても「学び直し」が政府の重要施策としても注目される中、公教育現場に関わらず、企業でも英語教育の熱は高まっており、オンライン英会話のターゲット顧客は拡大している。まだ充分“これから”の市場なのだ。

今後、レアジョブとしては各地方自治体や経産省・文科省などとの取り組み、先日発足したEdTech推進議員連盟にも参加し、社会と一緒に教育の変革を推し進めていくべく奔走している。

また、三井物産と連携した顧客開拓を推進することに加え、「英語教育3.0」の世界を実現するために、オンラインとオフラインを組み合わせたブレンディッド・ラーニングをはじめ、「データとテクノロジーが作り出す新たな学び」といった新領域に挑戦していく。

まだ公にできない部分が多いそうだが、自動翻訳に携わる人達が「データください」と連絡をくれるほどの大量のデータがレアジョブにはある。

そのデータを活用した新事業では、教育の大変革につながるような取り組みをしていると教えてくれた。

英語教育を取り巻く社会の空気が変わる中で、事業としても更なるチャレンジが続きそうである。営業やマーケティングといった職種に縛られず、顧客やユーザーと向き合いながら、事業価値を上げるためのアイデアをどんどん思いつけるような人には、たまらない環境だろう。

そんなレアジョブが大切にしている人材の要件は、けっして一方通行にならず、“通じる”、そして、“理解しあう”というコミュニケーションの本質を理解できていること、そして、「パッションがあること」だ。

繰り返すが、教育領域では今まさに変革が訪れている。終始控えめな口調だった星も、その変化について語るときは、さすがに熱がこもった。

教育なんてそう簡単に変わるはずが無いだろうに──。

教育に興味があるが故にそう感じるあなたこそ、レアジョブメンバーと共に、教育変革をリードしていくべき存在なのかもしれない。