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Techpitのホーム画面に並ぶ、約75種類の教材。これらすべて、大手IT企業やメガベンチャー、有名プロダクトを擁するスタートアップ、フリーランスなど多様な環境で活躍するエンジニアが制作したものだ。

提供：株式会社テックピット

2020年3月の取材時で、約250人の現役エンジニアが執筆中だという。教材の値段は数百円〜数千円ほど。Techpitは、マーケットプレイスとしてこれらの教材をプログラミング学習者に向け販売・提供している。

言い換えるなら、従来のサービスが「教科書」であれば、Techpitは「問題集」や「参考書」のようなものだ。このサービスの土台には、山田氏自身がプログラミング学習につまづいた経験がある。

学生時代の山田氏は、既存の学習サービスを使ってプログラミング言語の基礎構文から学んでいたが、実際のサービスにどう活用されているかが分からなかった。その間にはまだまだ溝があり、より実践に近い経験が必要だと感じたという。

株式会社テックピット 代表取締役 山田晃平氏

既存の学習サービスでは、実践にはまだまだ距離があった。一方スクールの場合でも、技術は幅が広く移り変わりも激しいため、全てに対応出来ず、現場との距離は少なからず離れてしまう。

学び手は現場のリアルな知見を得られ、教え手も人に伝えることでスキルアップにつながる──目指すべきだと考えたのは、そうした“相互に学び合える”状態だ。

そこから「エンジニアがエンジニアを育てるエコシステムを作る」という言葉をビジョンに掲げ、山田氏は「Techpit」を立ち上げる。

当初は現役エンジニアが学習者の質問に答える形式のサービスを運用していたが、回答者の負担が大きいと考え、方向性を修正。一度作れば、利用し続けられる「教材」へシフトし、現在の形に近づいていった。

テックピットが事業を拡大する鍵は、いかに良質な教材を取りそろえられるかだ。そのためには「実力のある執筆者の参加」と「執筆の継続」を両輪で動かさなければいけない。

前者は、ブログなどでわかりやすい解説記事を公開しているエンジニアを探し出し、SNS経由で依頼。地道だったが「エンジニアがエンジニアを育てるエコシステムを作る」という想いに共感し、協力者は徐々に増えていった｡ 知名度も上がってきて、現在ではインバウンドでの執筆希望登録も多数来るようになった。

一方、後者は試行錯誤が必要となる時期が続いたという。課題になったのは教材作りの負荷だ。多くの執筆者は、ブログや解説等は書けても、体系的にまとめる教材を執筆した経験があるわけではない。「執筆が難しい」という声が後を絶たず、ひとつの教材制作に数カ月を要することもあったという。

ユーザーを理解するために、プログラミング初学者に目の前で教材を使ってもらったり、フィードバックを受けたりする勉強会も重ねた。そうして得た知見を執筆者へ共有し、チャットなどで随時相談しつつ執筆を支援するなど、制作プロセスに伴走する姿勢を続けていった。並行して教材のテンプレート化を進めるなど仕組みによる負担軽減にも力を入れた。

トライアンドエラーを繰り返し、効率的な教材づくりの手順や工程、わかりやすい教材のパターンを模索した。現在では、教材の制作期間は早い人だと1カ月に短縮。

教材の拡充に力を入れることで、サービスの価値は高まり、成長可能性という観点で評価も得られるようになっていく。2018年10月に正式ローンチし、そのリリース1年後の2019年9月にはF Venturesと7人の個人投資家から3,000万円を調達。さらに成長角度を上げようと、引き続き教材制作プロセスの改善に力を入れているという。

この調達と時を同じくして、同社に技術アドバイザリーとして参画したのが、スタートアップ支援ビジネスを手掛けるハンズオン代表の中野氏だ。中野氏はサブスクリプション関連のビジネスを手掛けるテモナのCTOである。

中野氏にアドバイザリーを依頼したのは、単に技術や経営に明るいからではない。テモナは、30人程度所属するエンジニアのほとんどが未経験で入社、かつ情報・工学系などのバックグラウンドを持たない人ばかりだという。彼らを一人前に育て上げる仕組みを構築してきたのが中野氏だ。

また、同氏は元々教員でロボティクスや情報工学の領域で教鞭を執っていた経験も有す。こうした、エンジニアの学びにおける高い専門性がテックピットで重要な役割を担うと考えたのだ。

偶然にも中野氏も、日本のエンジニア教育に課題意識を持っていた。テックピットのビジョンが参画の決め手になったという。

株式会社ハンズオン代表取締役の中野賀通氏

中野氏が参画後、まず取り組んだのは意外にも“解くべき課題の再確認”だった。エンジニア教育における知見もさることながら、テモナにおいていくつもの事業立ち上げを牽引するなど、事業作りにも造詣が深い。経営的観点からも山田氏を支えるには十分なバックグラウンドを有す。

その経験を踏まえ、リリース後にユーザーも順調に伸びていた中で、あえて「原点に立ち戻りましょう」と提案した。

Reactを用いた教材の一例
提供：株式会社テックピット

若手向け教材の開発も開始し、LaravelやReact、Goといった注目度の高いモダンなフレームワークや言語を扱い、より実践的な内容を盛り込んだものを拡充した。また、テキストだけでなく、コードレビューをもらえるプランなども用意。

加えて、学習者だけではなく執筆者側の声も拾い直した。理解しきれていなかったことのひとつが、個人のエンジニアだけでなく、受託開発をおこなう企業からのニーズだ。

サービスのリリースから1年半。教材にフォーカスして力を入れ続けてきた結果、学習者も口コミのみで月の流通総額も125%ずつ伸び続けるなど、良いサイクルが回り始めてきているという。「ようやく事業の手応えを感じられるようになってきた」と山田氏も述べる。

ただ、目指すのは、その上。単なるサービスではなく、持続可能なエコシステムの構築だ。そのためには、より多くのエンジニアに“知見を共有する価値”を感じてもらえなければならない。鍵のひとつとして、山田氏は「コミュニティ」を挙げる。

中野氏も、コミュニティ運営がスケールには必須要素だと捉えている。

現在は、執筆者と運営側でコミュニティをつくり、オンライン・オフライン双方でコミュニケーションがおこなわれている。教材作りのノウハウ交換をはじめ、「何を教えるべきか」「どのようなコンテンツを届けるべきか」といった議論が飛び交う。この状況を中野氏は「ビジョンが山田さんの手から離れてきている」と形容する。

その話を受けつつ、山田氏はコミュニティやエコシステムのさらに先を見据え、展望を語った。

日本のエンジニア教育は、まだまだ発展途上かもしれない。けれど、その現状を嘆くのではなく、新たな仕組みによって育成を促そうとする。テックピットを核に知が循環し、エンジニア起点でイノベーションが次々と生まれるシステムが生まれる日を楽しみにしたい。