採用は“長期戦”と化している。

売り手市場の採用マーケットにおいては、候補者の就職／転職意向が顕在化する前に企業側からアプローチし、接点を持ち続けないと、採用は成功しなくなりつつある。

しかし、現状の潜在層向け施策には、課題も多い。

たとえば、潜在層と接点を持つためにミートアップを開催する企業は多いが、「やって終わりのケースが多い」と中村氏は語る。開催に必要なコストやリソースが大きいにもかかわらず、効果検証がしづらく、採用ターゲットに出会えても、中長期的にコミュニケーションを取り続けるための仕掛けに乏しいのも要因だ。

本格的な選考過程に入る前の「カジュアル面談」にも課題がある。企業は転職意向のない候補者に時間を割く余裕がなく、候補者が「カジュアル面談だと思って参加したら、後日に不採用通知が送られてきた」と面食らうケースもあるという。よって、カジュアル面談と謳われていても「本当にカジュアルなの？」と疑う候補者も少なくない。

株式会社Meety代表取締役・中村拓哉氏

中村氏がまず着手したのが、ミートアップの最適化だ。Meetyには、企業とユーザーが1対1で会話ができる「トーク」と、10人以下の座談会「グループトーク」のフォーマットが用意されている。企業は少人数のイベントを掲載し、参加者を募ることができる。集客からイベント当日の運営、その後の関係構築までサポートする機能を提供予定だという。

企業が使用する、Meetyの管理画面。

多くの参加者とコミュニケーションを取るツールや手段はすでにあるが、Meetyは「少人数」に特化している点がユニークだ。

ミートアップ経由で採用が成功している企業を研究した中村氏は、少人数の場合に成功率が高まることに気付いたという。他企業に協力してもらい、参加者を5名限定としたミートアップを3回行ったところ、15人の参加者から2名の内定者を獲得できた。参加者にとっても、登壇者との距離が近いため深い話がしやすく、イベント満足度も高まったそうだ。

選考中の候補者に対するアプローチとしても有効だ。面接・面談を繰り返しても表面化しなかった組織の雰囲気をリアルに体験してもらうことも可能となる。リファラル採用の受け皿として活用した事例や、スカウトメールに案内を添付することで、返信率が大幅にアップした事例もあるという。

起業前の中村氏は、2011年に「起業のための武者修行」として株式会社Speeeに入社。セールスや事業開発を経て、採用担当としてキャリアを積んだのち、投資先のVRのスタートアップである株式会社VRizeに出向、そのままCOOとして転籍した。

「Speeeでは年に一度は異動があり、刺激的なチャレンジに事欠かなかったので、気がつけば6年も在籍させてもらいました。VRizeでの2年間は、『自分がCEOだったらどういう意思決定をするだろうか』と日々考えていましたね」と中村氏。起業に踏み切ったきっかけは、FastGrowが主催した、起業を志す20代後半から30代のビジネスパーソンを対象とした“起業合宿”「XTech Ventures Next Entrepreneur’s Bootcamp」だった。

「XTech Ventures Next Entrepreneur’s Bootcamp」でのディスカッション風景。

XTech Ventures Next Entrepreneur’s Bootcampでは、XTech VenturesおよびXTechの主要メンバーがメンターを務め、参加者の事業内容をブラッシュアップする。中村氏は、Meetyの原型となるサービスを事業案として持ち込んだ。

手嶋氏にもコメントをもらった。合宿で中村氏に会った際、「バイタリティがある、エネルギーレベルが高い方だな」という第一印象を抱いたそうだ。合宿の期間中も、「粘り強く、諦めずに思考し続ける姿勢を持っていました」と振り返る。持続的な事業にするための論点、競争戦略の論点、HRサービスの世代交代論などをディスカッションしたという。

中村氏は、合宿で1位を獲得し、XTech Venturesからの投資も決定。投資の話は、事前に聞かされておらず「想定外だった」。

中村氏は、採用マーケットにおいて、「潜在層向けのアプローチを強化する動きが、ますます強まっていく」と確信しているという。

中村氏は、ここにマーケットを見出している。直近は少人数ミートアップに専念するが、将来的には「採用候補者のリードジェネレーションからナーチャリングまで、一気通貫で支援できるサービスにしていく」ことで、高い付加価値を提供し、独自のポジショニングを築き上げる算段だ。

CRM機能の開発・強化に加え、Meetyに蓄積されたイベント参加者のデータを活用し、ユーザーごとに相性の良いイベントを提案する機能も実装していく。トラッキングURLも発行する。活用例としては、オウンドメディアの社員紹介記事に発行したURLを差し込むことで、記事を読了した候補者が通知され、機を逃さずイベントへ案内できる仕組みまで見据えているという。

2019年11月現在、約30社のローンチパートナーを迎えて走り始めたMeetyは、2020年の間に200社への提供を目指す。その先に見据えるのは、日本の採用マーケットの変革だ。