『Chompy』のβ版がリリースされたのは2020年2月。半年後の同年8月、正式ローンチを迎えた。9月には提供エリアを東京・渋谷駅半径4.5km圏内に拡大し、500店舗以上の飲食店と連携してフードデリバリーサービスを提供している。

『Chompy』のアプリ画面

ユーザーはアプリをダウンロードし、自分が食べたいメニューを選択。飲食店に注文が入り、料理が出来上がったら、近隣にいる配達員がユーザーの元へと届ける仕組みだ。こう聞いただけでは、従来のフードデリバリーサービスと変わらない。

だが、これには至るところに『Chompy』ならではのこだわりが現れている。例えば、ユーザーが料理を注文するために閲覧する画面には、おいしそうな料理の写真に加えて、店舗スタッフの顔写真と、「産地直送の厳選素材を使っています」「創業○年を超えた中華料理店です」といったコメントが合わせて表示される。料理だけでなく、それを提供してくれる人や店にも関心がいく設計だ。

『Chompy』の店舗紹介画面

アプリ上で個性を見せている店舗、つまり『Chompy』が提携している店舗は、ほとんどが個店だ。大手チェーンの出店はなく、そこも他のフードデリバリーサービスと一線を画す。大手チェーンと提携すれば一気に店舗数も増え、ユーザーからの注文も入りやすくなるだろうに、あえてそうしていないのだ。

『Chompy』の特徴はこれだけではない。『Uber Eats』などのアプリでは注文後の評価も簡素だ。「良い・悪い」の2択か、1〜5段階を☆の数でつけるかで評価する。一方、『Chompy』はユーザーにレビューを求める際の項目数が違う。いずれも任意ではあるが、「美味しさ」「コストパフォーマンス」「容器」のそれぞれに対して点数で評価し、レビューコメントに加えて写真のアップロードも可能だ。

しかし『Chompy』では、これだけ詳細にレビューを入力してもらいながら、他のユーザーがお店を選ぶ際に活用されるのはそれらレビュー情報のごく一部。他のサービスのような店舗のスコアは表示されず、コメントや写真といった、数字では表せない“性質や本質”を示すレビューのみが表示される。このようなサービス設計から、並々ならぬこだわりがあることは、ひしひしと伝わってくる。

ユーザーによるレビュー画面

だが、それらの特徴のいずれも、ビジネスとしてのスケールを考えると疑問が浮かぶ。一体、どのようなこだわりでサービスを設計しているのだろうかと、大見氏に尋ねると、こう語った。

この「目指すゴール」の違いが、サービスを作り込んでいく際のディテールに影響し、ユーザーが『Chompy』に向ける評価にもつながっている。スコアの扱い方も、検討を重ねた上での決定だった。

『Chompy』はまだリリースしてから日が浅いが、ユーザーからの支持は厚い。それは、『Chompy』にはサービス設計の上で重要になる、一貫した姿勢があるからだろう。姿勢が一貫しているほど、ユーザーはそのサービスを信頼し、ファンになるものだ。

一貫した姿勢を貫くには、目指すゴールを描き、信じ、そこに向かうために大切な事柄は何かを見極めなければならない。大見氏が抱いたビジョンのもと、サービスが現状の形に至った背景には、数多くの事業に関わってきた経験が影響している。

事業づくりは大変なことばかりだ。困難な状況でいかに自分を奮い立たせ、行動できるかが重要になる。大見氏は、複数の事業に携わる中で、自分がどういった状態であれば困難に立ち向かえるのかに気付いた。

SYN,Inc. 代表取締役 大見周平氏

「一生をかけて取り組めるような社会的意義のある事業を生み出す」──これが大見氏が自ら事業つくろうと考えたとき、核となった想いだ。そして、過去の経験からの自己認識に加えて、事業を考える上での土台を決める後押しとなったのが、自らが「親」になったことだったという。

土台が決まったら、次に進めるのは市場選びだ。大見氏は、市場を見極めていく上で、経済環境の推移と、一ユーザーとしての課題意識の両面からアプローチしていった。

社会課題にアプローチし、日本だけでなく世界にも通用する産業・事業となると、そういくつもない。大見氏は「製造業」や、アニメや映画などの「コンテンツ業」、そしてインバウンドに関連するさまざまな業種など、複数の事業を思い描いた。事業の候補から絞り込む際に決め手となったのは、ユーザーとしての課題意識だ。

ユーザーが満足する食の利便性とこだわりの両立。それが実現できていない背景には、人口動態や産業構造の変化に対する仮説があった。子や孫の世代まで残るサービスを作りたいという想いに至ったからこそ見えてきた、マクロな変化だ。

食を届ける仕組みといえば、今やすっかり当たり前となったフードデリバリーを思い浮かべることだろう。大見氏が事業を構想した2018年には、すでにフードデリバリーサービスが社会に浸透しつつあった。なぜ、既存のサービスでは食を届ける仕組みとしては不十分だと考えたのだろう。

2019年6月、大見氏は、日常に寄り添った多様な食体験をユーザーに届けるべくSYNを設立、プロダクトの開発に着手した。

フードデリバリーとサービスは同じであっても、何を目指して開発しているかで得られる体験は変わってくる。冒頭で紹介したように、『Chompy』のアプリにはユーザーや店舗、配達員の存在を身近に感じられる設計が随所に盛り込まれている。こうした設計が、ユーザーだけでなく店舗側のメリットになっているのが特徴だ。

アプリを使い『Chompy』で注文をすると、注文者の顔写真や名字、過去の注文履歴が店舗側に共有される。この仕組みによって、お客と店舗の間に、まるで顔を合わせているかのようなやりとりも生まれている。

「屋台が並ぶ横丁のような雰囲気を作りたかった」。そう語る大見氏は、注文するお客、食を提供する店舗、配達員、3者それぞれの存在を感じられる、体温のあるサービス設計に注力したという。

サービスのステークホルダーがお互いへの信頼感を醸成できなければ、トラブルが発生した際にネガティブな感情をもたらす体験を誘発しやすくなる。長く愛されるサービスをつくっていくためにも、『Chopmy』はステークホルダーが互いを「人」として尊重できるような仕組みを実装しようと取り組んできた。

こうした姿勢は、Slackのコミュニティを立ち上げ、積極的にユーザーからの声を求めてきた点からも伺える。より良いサービスにするために、対応すべきことは山ほどある。ユーザーニーズに耳を傾け、開発リソースを見極めながら開発の優先順位をつけていったことも、『Chompy』の強みのひとつだろう。

店舗の検索機能はユーザー（注文者）からの要望によって実装された。

『Chompy』の最大の特長は、ユーザーの情緒的価値に寄り添っている点にある。しかし、現状のフードデリバリーが抱える課題を解決し、機能的価値を高めなければ、多様な食体験を、より多くの人に届けることは難しい。「おいしいけれど、高いよね」と言われてしまうようであれば、注文利用者は増えない。

数ある課題の中でもフードデリバリーの大きな障壁となっているのが、注文者の負担するコストの高さだ。同じメニューを食べようとしても、店舗とデリバリーを比較すると、デリバリーのほうが割高に感じられることはよくあることだ。フードデリバリー利用のネックは「値段の高さ」と感じている人が多いという調査結果もある。

注文利用者の負担が大きくなるのは、配達員の報酬が発生するためだ。1度の配達につき、注文者は配送手数料やサービス料など数百円前後を負担する。この問題において、『Chompy』は他のサービスで当たり前となりつつあったフードデリバリーの仕組みを見直すことで解決を図った。

個人利用者にも日常的に使ってもらうために、2020年8月に『らくとく便』をスタート（※現在は、池尻大橋駅と恵比寿駅周辺で実施）。毎日、昼食や夕食の時間帯の1時間前までの注文で、オフィスランチ便と同様に送料が無料になる。「割り勘」サービス以外でも送料を下げられるプランを実現させた背景には、配送面での工夫がある。

フードデリバリーサービスの中には、サブスクリプションモデルを採用して配送手数料を定額にする施策を打っているところもある。大見氏は、このサービス形態は注文者側の負担軽減にはなるが、配達員の負荷削減にはつながらないと見ている。むしろ、少額の注文が増えることで配達員の報酬が下がり、結果的に配達員が離れてしまうリスクもあるというのだ。

長く続いていくサービスを提供するためには、ステークホルダー全体に利がある状態にする必要がある。だからこそ、『Chompy』は仕組みの改善に取り組んでいる。

DiDi Foodが大阪での実証実験を始めるなど、フードデリバリーでは今後さらに熾烈な競争が繰り広げられると予想される。個店との提携が中心で爆発的な集客が難しい中、『Chompy』はいかに勝負をかけるのだろうか。

β版の提供で勝ち筋が見えた『Chompy』は、2020年8月に正式版をリリース。SYNは同年同月、ANRI、Coral Capital、DCMベンチャーズ、デライト・ベンチャーズ、The Breakthrough Partners GO FUNDからプレシリーズAラウンドで6.5億円を調達。さらには東急百貨店と協業し、デパ地下の惣菜をデリバリーする実証実験を始めるなど、多様な食体験をユーザーに届けるべく邁進している。

目指すべきゴールから逆算して現在のプロダクトを手掛けている大見氏にとって、フードデリバリーは、多様な食体験をより多くの人に届けるという目的のための第一歩だ。目の前の競争を勝ち抜いた先には、食の流通の整備だけでなく「提供」も見据えている。

「一生をかけて取り組めるような社会的意義のある事業を生み出す」

大見氏のその想いから始まった『Chompy』は、明確な指針を基盤にこの先もひるむことなく突き進んでいくことだろう。

何のために事業を展開するのかを自らに問い続けることが、事業の本質的な差別化を可能にする。『Chompy』は、大見氏のその信念を体現しているからこそ、独自の魅力を放ち続けているのだ。