ゲームやSNSだけじゃない。
未来の生活必需品をつくる ベンチャー企業5選

ソーシャルゲーム、SEO対策、Webメディア。

ベンチャー企業はこれらの領域で事業展開するものが多いというイメージを抱かれがち。

でも実際には家電や電力、それからワインといったように、多くの人に知られ、あるいは生活に古くから溶け込んできたようなものをつくっている企業も多く存在する。

そこで今回、そのような製品の製造や事業を手がける企業をFastGrow編集部の独断で集めてみた。

  • TEXT BY FastGrow Editorial
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1. ユカイ工学

2007年に設立されたユカイ工学株式会社

スマホで炊飯予約ができる「INFOJAR」開発における技術サポートや、リアルに履けるワイヤレスステレオスピーカー「ALL STAR 100® SPEAKER」のコンセプトモデル制作を手掛けるなど、多岐の用途にわたるロボット・ハードウェアの開発・製造・販売をおこなう。

au未来研究所が虚構新聞の次世代炊飯器「INFOJAR」を本当に作ってみる

このほかにも株式会社NTTドコモが提供する「スマートパーキングシステム」(車の出入庫を感知する機能を搭載したIoT機器)の試作モデルデザイン、設計、製作を手がけるなど、大企業とも様々な形で協働しながら、事業の幅を広げている。

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2. アップ・キュー

アップ・キューは2015年に設立された家電メーカー。

創業わずか3年目ながら、すでに主要取引先には株式会社ビックカメラ、株式会社ヤマダ電機、株式会社ヨドバシカメラなど大手量販店が並ぶ。

もともとカシオ計算機で働いていたという代表取締役の中澤優子氏が「技術要素が集積されている携帯電話を開発するなかで、ものづくりのボトルネックは、各種の承認や判断を行う意思決定にかける時間にある」と気づいたことから始まったという同社。

中澤氏は「1人、即断即決で進められること」にメリットを感じ、起業にふみきったのだと言われている。

その後2ヶ月で17種類24製品を生み出し、今年夏には東京スカイツリータウンにつくられたVR新施設「コニカミノルタVirtuaLink」の全座席に同社製品の採用が決まるなど、破竹の勢いで成長を続ける注目のベンチャーだ。

VirtuaLink - VR体験 | コニカミノルタ - VRサービス

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3. Digital Grid

株式会社Digital Gridは2013年に設立された、「電力」の量り売りサービスを展開するベンチャー企業だ。

同社サイトによれば「今も電力にアクセスできない」10億人以上の人々を念頭に「電気がある暮らし」を世界中の人々に提供することを目指していることがうかがえる。

具体的な事業としては、ケニア・タンザニア等アフリカ地域において、ソーラーパネルや電力量り売りデバイス(WPD)、WPDをコントロールするアプリをインストールしたスマートフォンを、電気のない村にある日用品店に無償でリースするなど、新技術を駆使しつつ、未電化地域における電気インフラ構築を推進している。

WASSHA Introduction

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4. ヴァージン・ギャラクティック

ヴァージン・ギャラクティック(Virgin Galactic)は2004年に設立された宇宙ビジネスベンチャー。

航空宇宙業界としては比較的小規模な、数百人規模の企業ながら、宇宙旅行サービスや宇宙船開発などを行っている。宇宙旅行を提供するほか、昨年は世界で初めて「宇宙旅行用アパレル(宇宙服)」を開発し注目を集めた。

Milken V.1

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5. アヴァ・ワイナリー

アヴァ・ワイナリー(Ava Winery)はサンフランシスコ発のベンチャー企業。

〝ブドウが必要ない、持続可能なワイン“ を謳う、ワイン好きのエンジニア、科学者らが集まる会社だ。

Ava Winery

同社は「水からつくれる」ワインの研究を重ね、現在ではわずか15分で水をワインに変える(実際には、香料やエチルアルコール等も配合)ことに成功した。

これに弾みをつけてか、現在ではドン・ペリニョンのコピー製造にも乗り出しているのだとか。高級ワインと同じ香りと味のするドリンクが、たった数百円で呑める日もそう遠くないのかもしれない。

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あとがき

「炊飯器」「駐車場」「ワイン」。ベンチャー企業界隈にいなくても老若男女問わず知っている・使っている・食べたことがあるものを切り口に5社をピックアップした。

ベンチャー企業で働いているというと、大手企業に勤める人からは「生活に必要ではない何か」を小さく展開しているだけなのではないか?という意見をいただくこともある。

しかしながら上記の企業のように、今すでに多くの人々の生活に溶け込んでいるものを、革新的技術によって「より使いやすく」「より安く」「より便利に」「より多くの人が」つかえるようにするような会社もある。

こういった企業にもスポットライトが当たることによって、ライフスタイルの変革を目論むベンチャー企業にも更にフォーカスがあたれば幸いである。

こちらの記事は2018年01月13日に公開しており、
記載されている情報が現在と異なる場合がございます。

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執筆

FastGrow編集部

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