CEOの新居佳英氏が同社を設立したのは2003年のこと。

「世界中の人々を魅了する会社を創る」をビジョンに掲げ、IT/Web業界に特化した求人メディア「Green」や、人工知能を活用したビジネスパーソン向けのマッチングアプリ「yenta」、組織改善プラットフォーム「wevox」などを運営している。

設立当初からフラットな組織管理体制をとった理由について新居氏は、「日本の典型的な会社が取り組んできたことを一旦すべてリセットしたかったから」と説明する。

根底にあるのは、チームとは一つの目的を達成するために構成されるモノという考え方だ。その目的達成のためには、「メンバーそれぞれが快適と考える環境づくりをできるだけ阻害しないことが大事」と話す。

新居氏の言うとおり、世界的に見ても日本人の中で仕事を楽しんでいる人は少ない。

某シンクタンクの調査では、日本で『楽しんで仕事している人』の割合はわずか6%。調査対象となった139か国中132位だという。日本は人材の流動性が低いことを考えると、「つまらないと思っているのに会社を辞めない」人が多いということである。

「こういう楽しんで仕事をしていないことこそが、国全体の生産性の低さにもつながっている」と新居氏は話す。

もちろんアトラエにはその考え方が反映されている。出勤時間は自由、子連れOK、子育て中は、必要に応じて時短も何年でも可能、などの取り組みにより、メンバーは無駄なストレスがない状態でいられる。そして良いアイディアが出やすい環境を構築しているという。

提供：株式会社アトラエ

自分のような社員からの提案が企業側に受け入れられるはずがない──。そう思ってしまう読者も多いはずである。このような思考を新居氏は「考え方が古い」と一蹴する。

さらに、「特定の諸外国では外部からの情報をシャットアウトしていてあり得るかもしれないが」と断った上で、「現代では国家や大企業ですら人々を囲い込むことは不可能と思ったほうがいい」と新居氏は主張。

インターネットの発達により、自分が属する国や組織以外の情報に触れることも、企業に属さずにフリーランスとして生きていくことも容易になったからだ。

その上で、このような人材流動性が高くなりつつある現代における経営者の仕事は「会社の求心力を高めること」になっていくはずだと言う。

提供：株式会社アトラエ

他の会社や組織の状態も知っているし、この会社に所属しなくても生きていける。だけど、ここでしかできないことがあるからこの会社にいたい。そうメンバーに心から想ってもらえる企業こそが“企業のあるべき姿”だと言うわけだ。

現在アトラエが運営するサービスは、全てその“企業のあるべき姿”を実現するために考案されたものである。

転職サイトのGreenとビジネスマッチングサービスのyentaは、人々が外部の情報を集めたり知ったりするためのサービス。wevoxはメンバーの状態を把握し、メンバーにとって会社が“あるべき姿”と実態にどれだけ乖離があるのかを可視化し、組織改善のきっかけとなることを志向したツールである。

現在は3サービスをメインを運営しているアトラエだが、「上場後に保守的になる企業も多いが、ビジョン実現に向けて新サービスを投入し続けたい」という。

さて、ここで1つ疑問が浮かんだ。スタートアップのように新規サービスを産む際にはハードワークは必要なのではないか──。その問いに対して新居氏は「本人が成果をあげるために必要だと思うなら好きなようにやれば良い」と顔色一つ変えずに話し始めた。

そんな新居氏が描く理想の未来は、「アトラエが21世紀の組織の模範として、一流のビジネススクールの題材になる」こと。

リアルでも漫画でも、いつの世もスポーツチームは楽しそうなのに、なぜ日本のビジネスパーソンはつまらなさそうなのか──。そういった素朴な疑問が、新居氏が“企業のあるべき姿”を考える際の原点である。

あなたの所属する企業は、“あるべき姿”だと言えるだろうか？もしその問いに少しでも疑念を抱くなら、それを進言することこそ、チームにおける今のあなたの役割なのかもしれない。