まず、そもそも若手が伸びる成長環境とはどんな要素によって構成されるのだろうか。いわゆる成長環境の定義なるものをFastGrow目線で考えると、下記のような分類となる。

例として、冒頭に挙げた企業を見てみよう。

ラクスルは、1/2/3いずれの要素も持ち合わせているが、特に3の要素において強い存在感がある。具体的には、数年で経営者（CxO）へと成長を遂げるBizDev人材が社内になんと20人以上も存在している。そのため、同社で働く若手にとっては得られる刺激や学びが極めて大きいのだ。

次いでSmartHR。同社は特に1の要素で秀でた印象を持つ。「チームで顧客の価値を実現する」という前提の基、実力主義のカルチャーが根付いており、一人ひとりに自発的なチャレンジが求められる環境が用意されている。

そして、2の要素で圧倒的な事業機会を持つのが10X。海外ではすでに巨大市場となっている、ネットスーパー立ち上げ・グロースという急成長領域で活躍する同社は、小売系エンタープライズ企業から多くの引き合いを受けている。もちろん3の要素でも、これまでのFastGrowの取材記事を読んだ者であれば確かな優位性を感じていることだろう。

さて、若手の成長環境の定義とその代表的な事例を押さえたところで、次章からはいよいよ次代の注目企業を探っていこう。

1社目は、HRテック領域からWorks Human Intelligence（以下、WHI）を紹介したい。2019年に前身の企業から人事領域の事業を切り出し、分社化された新生企業だ。日本の大手企業の3社に1社*が導入するプロダクト・『COMPANY』を武器に、世界規模で急成長中の人的資本管理市場に挑んでいる。

組織規模は1,700名以上に上り、スタートアップ通のFastGrow読者からすると成長環境をイメージしづらいかもしれない。しかし、調べていくとそこには確かな成長環境が見えた。

WHIが属する市場や事業の成長度合いに関しては後述の参考記事に譲ろう。今回FastGrowが注目する点は、“1.裁量（若手の自発的なチャレンジ機会）”について。なぜなら、その裁量ある環境を実現するための土台がユニークであり、他社には容易に真似できないものだからだ。

*従業員3,000名以上の法人

*WHI調べ

安定した事業基盤

事業開始から日も浅く、市場もこれから創っていくようなベンチャー / スタートアップには真似できない、安定した事業基盤を有するのがWHIの特徴だ。もちろん、同社が切り込む市場や、そこで展開する事業が伸びていることは大前提。そしてこの事業基盤の安定性を示すものとして、“日本の大手企業の3社に1社が顧客”かつ”契約継続率98%*”とあったならば、読者もまずは「なるほど」と感じるのではないだろうか。

サスティナブルな育成環境の構築は、安定した事業基盤の上に成り立つのである。単なる、経営者のエイヤ！的な姿勢ではなく、挑戦しても失敗しても揺るがない事業基盤があるからこそ、若手は積極果敢にチャレンジすることができるのだ。

*2020年度 金額ベース

代表ふくむ、全社を挙げた若手のバックアップ体制

WHIほどの企業規模になると、代表やCxO陣が自ら若手の支援に乗り出すことは珍しい。しかし、それを口だけでなく実行してみせるカルチャーがWHIには存在する。その理由は、代表自らも常に自身の成長を求めており、若手と共に事業を推進することに対してポジティブな影響を感じているからかもしれない。

WHIには若手が経営層と共に仕事ができる環境がある。たとえば顧客である大手企業の経営層との商談において、先輩や上司はもちろんのこと、自社の経営層からも協力を得ながら仕事を進めることができるのだ。20代のうちから、自社・顧客共にビジネスのトップランナーたちに囲まれて仕事ができる環境は、そうそう得られるものではない。こうしたバックアップ体制があることは、結果として若手の精神的支柱となり、若手の成長を加速できていることは間違いないだろう。

豊富なキャリアパスで若手の意志を尊重

若手の時点ですでにキャリアの方向性が定まっているという人は少数派ではないだろうか。実際は、事業を推進する経験を積む中で見えてくることが多いというもの。そこでWHIでは、個人の意志に応じて最適なキャリアを築く機会を提供するため、『Career Ownership制度』（公募機会、上司とのキャリア相談の機会）を設けている。

たとえば、“営業→コンサルタント”、“エンジニア→コンサルタント→エンジニア”という職種チェンジが可能だ。また、本制度を利用する以外にも本人の希望によって“コンサルタント×人事”の兼務をしている社員もいる。こうした仕組みがあることによって、若手は「企業側の都合だけでなく、自分の意志でキャリアを築くことができる」という自己決定感を得ることができ、これが日々の事業推進における原動力にもなっているのだ。

こうした若手の裁量やWHIの育成環境を深く知りたい者は、ぜひこちらの若手取材記事を参照してほしい。また、同社が属する市場やそこで手掛ける事業の成長性については、WHI代表・安斎CEOの取材記事を一読することをオススメする。

そして、同社の優秀なメンバー層の厚さについては、後の取材記事で紹介していく予定だ。乞うご期待。

“ハイ・シナジーコミュニティ”なる次世代型組織論を標榜するSEPTA。

先の取材記事では、「将来、株式会社という組織形態そのものが崩壊する？」とすら思わせる、代表・山口氏の鋭い洞察が注目を集めた。（詳しくはコチラの記事を参照）

現在の事業は、フリーランスのコンサルタントと顧客企業をマッチングするプラットフォーム『CoProject』が主力。

切り込む領域はフリーランス市場に該当し、その市場規模*は2021年時点で約28兆円。一昨年の2020年時点では約17兆円だったことをふまえると、CAGRの急激な伸びが見て取れるだろう。その背景要因としては、新型コロナウイルス感染症による社会変化や、昨今の働き方改革も後押ししている。

Lancers社調べのフリーランスの現状：https://speakerdeck.com/lancers_pr/huriransushi-tai-diao-cha-2021

しかし、山口氏によれば「ミッションに応じて事業は可変していく」との事で、現在は事業開発を中心に若手事業家人材を招き入れる環境を構築している最中だ。

まだまだ謎多きスタートアップではあるが、FastGrowが注目する次世代企業の筆頭のひとつである。

そんなSEPTA代表の山口氏は外資系戦略コンサルティングファーム出身。SEPTAの前にも起業経験があり、SEPTAは2社目の創業となる連続起業家だ。そして、山口氏の右腕である取締役の東山氏も、Yahoo!出身で起業経験を持つ人材。この2人のアントレプレナーを起点に立ち上げたサービス『CoProject』は、リリースから僅か半年で業界最大級の新規登録者を獲得している。

「創業初年度は売上6,000万円程度、次年度となる現在は3億円、さらに来期は7億5千万円を狙える見込み。今期から来期に向けて、約3倍近い伸びとなりそうです」と山口氏は述べる。さらに、これらの実績を僅か10名前後のチームで叩き出しているというから驚きだ。

こうした優秀な起業家、事業家人材に囲まれながら急成長する事業を創っていく経験は、まさにFastGrowの読者が求めるところ。裁量に関しても、まだこれだけの組織規模ゆえ、当然ながら既存・新規を問わずあらゆる事業機会を味わうことができるだろう。

そして何より、冒頭に記した通り、SEPTAは“ハイ・シナジーコミュニティ”という壮大な社会変革を目指している。このキーメッセージだけを書くと、「ハイシナジー？コミュニティ？何を言っているんだ？」と思うかもしれない。そんな読者は是非、山口氏の取材記事を読んでほしい。

決して夢物語を語っているわけではなく、現代社会の実情を考えれば必然とも言えるミッションの意味に気づくことであろう。加えて、そんなSEPTAのポテンシャルを見抜いた投資事業会社・REAPRA JapanがSEPTAの経営支援を行っていることも追記しておく。

事業創造、グロースに長けた少数精鋭組織、SEPTA。そのミッションの壮大さと実現可能性に期待し、伴走者となるREAPRA Japan。そんな頼もしい面々に囲まれながら事業家としての挑戦ができるこの環境、成長しない方が想定外だ。

2022年3月、FastGrowのトレンド研究記事、“ECロールアップ”特集にて、一挙にその存在感を顕にした急成長スタートアップ、ACROVE。

その後、代表の荒井氏やCFOの吉田氏、そして同社で活躍する優秀な若手人材たちにスポットを当てていったことは読者も記憶に新しいことだろう。

その後もFastGrowの様々な特集でACROVEの魅力を発信してきたが、今回は同社が持つ若手の育成環境に注目したい。と、その前に、本記事で初めてACROVEを知る読者向けに軽く説明をしておこう。

同社はEコマースの領域でBtoB、BtoCそれぞれにおいてサービスを展開中。市場規模は約14兆円だ。その背景には、約140兆円という日本の小売市場があり、物販系（家電や衣類、食品、書籍、雑貨など）のEC化率は約10%に到達している。このEC化率は他国と比べると低水準。つまり、今後更なる拡大成長が見込まれる、伸び代でしかない市場ということだ。

次に、ACROVEの優秀なメンバーたちにも目を向けてみよう。まず驚かされるのは何と言ってもその若さ。組織の平均年齢は25歳と、文字通り新進気鋭のスタートアップだ。

代表の荒井氏は、学生時代にACROVEを創業。直近では僅か1年でBtoB事業のARRを約0.6億円から4.5倍の約2.6億円まで急成長させるといった経営手腕の持ち主。もちろんそれは、BIG4・あずさ監査法人出身で現ACROVEのCFOである吉田氏や、ベイン・アンド・カンパニー〜エクサウィザーズを経て現在ACROVEの社長室長を担う守屋氏といったプロフェッショナル人材らの活躍も大きい。

そしてこうした優秀なCxO陣のもと、20代前半の若手たちがその有り余るエネルギーを同社の事業活動にぶつけているのだ。こうした市場・事業の成長度合いや、それを牽引するCxO陣の顔ぶれを見るだけでも、若手からすると「共に事業の成長を担いたい」と感じるだろう。

しかし、ACROVEが、成長環境を持つ企業たる所以はそれだけではない。

徹底した仕組み化を代表とする、育成ノウハウ

ACROVEには、業界未経験の若手が多くジョインしている傾向がある。それは同社が定める、伸びる人材である4つの条件（素直・愛嬌・地頭・ハードワーク）さえ兼ね備えていれば、誰でも同世代に負けない一流の事業家人材に育て上げる体制が整っているからだ。

その詳細はコチラの若手取材記事に譲るが、業務においてもDAY1から活躍できる知見・ノウハウが、社内の誰しもがアクセスできる場にアセットとして蓄積されているのだ。特定の人物にだけノウハウが溜まっている状態を“悪”とするACROVEならではの取り組みだ。

常に問われ続ける事業家的思考

「その施策、回収期間は？」──。これはACROVE社内で日常会話として出てくる台詞だ。そう、事業において“何となく”を許さないACROVEらしいカルチャーである。「真の事業家たるや、事業活動に伴うすべての取り組みに対し、投資対効果を考える癖をつけよ」。そう言わんばかりの同社のスタンスは、若手ビジネスパーソンにとって視座を高める強力なドライバーとなるだろう。

早期に事業の全体像を見せ、任せる

新人だろうが未経験だろうが、意志あるものにはトコトン任せる。そしてそれはある施策の1点といった局所的な裁量ではなく、事業のバリューチェーン全体を対象とするのがACROVE流だ。

事実、代表の荒井氏はACROVE創業当時から、権限委譲にこだわって組織づくりを行ってきた。事業や組織がまだ未成熟の段階では、代表がひたすら現場に出て売上をつくるといったシーンはよく目にするところ。しかし、ACROVEは違った。

「2021年秋、まだまだアーリーフェーズにあるACROVEだが、既に代表抜きで売上が立てられる体制だった」と若手メンバーは語る。

このように、若き力こそがACROVEの事業成長の要であり、競争優位性である──。

「急成長事業に携わる中で、個としてのビジネス戦闘力をとことん高めたい」。そんな野望を抱く若手には、うってつけの成長環境が此処にある。

「このリストに一休が並ぶのか？」と感じた読者こそ、本記事のターゲットだ。

一休と言えば、高級ホテル・高級旅館専門予約サイト『一休.com』の運営企業として認知されていることは言うまでもない。

しかし、同社がFastGrowに載るような急成長企業であるというイメージは、おそらく大半の読者が持っていないことだろう。それもそのはず、何故ならこの一休こそが、まさに知る人ぞ知る、裏路地の名店だからだ。

長年、顧客に愛され続ける老舗の名店は、大掛かりな広告宣伝で大衆の目を引こうなどとは考えず、自ら顧客を選び、その限られた顧客に向けて最高のサービスを提供する。そんな名店たちを紹介する一休自身も、正に同じ立ち位置を取っていると言えよう。

今回は、そんな一休の“裏の顔”をお見せしたいと思う。

外資系戦略コンサルティングファーム出身の代表・榊氏が率いる、徹底した成果主義

詳しくは是非コチラの経営陣対談を読んでいただきたい。榊氏が一休にジョインする2013年までは、同社は非デジタルな組織だった。また、当時の一休の営業スタイルにも多くの伸び代があり、榊氏は一念発起し、組織改革を実行する。

そんな榊氏は、外資系戦略コンサルティングファーム、すなわち実力主義の世界を渡り歩いてきた人物。そこで培ったプロフェッショナルな価値提供スタイルを導入すべく、一休に成果主義を取り入れたのだ。そのスタイルは今でも同社のカルチャーとして踏襲されており、“年次に関係なく、成果を挙げた人に報いる組織”へと生まれ変わっている。

事業のプロフェッショナルである榊氏のフィードバックを受けながら、己の腕を活かして事業を伸ばしていく。もちろん、刺激的な事業機会や裁量の大きさだけでなく、若くして経済的リターンも狙っていきたいという優秀なビジネスパーソンにはピッタリの環境だ。

各分野における“メッシ”が在籍するプロフェッショナル集団

プロサッカー選手のメッシ。彼のような突出したスキルを持った人材が1人でもいれば、その組織は勝利を手にすることができるだろう。特に、インターネットの世界ではその様相が顕著である。そんなユニークな見解を持つ榊氏。

彼に言わせれば、「一休には、デザインのメッシ、UIのメッシ、オペレーションのメッシなど、各ポジションにおける選りすぐりが活躍している。だからこそ、少数精鋭にも関わらず事業を大きく伸ばすことができている」とのことだ。

事実、こんな興味深い話がある。一休では新卒入社後、GAFAや起業といったキャリアを経た後、そこで得た知見を基に、再び一休に出戻って大活躍する人材が多いそうだ。その理由は、「榊さんとまた働きたい」「お世話になった一休に恩返しがしたい」と、一休を愛してやまない想いが起点となっている。

単に少数精鋭で高収益な事業を生み出すビジネスプロフェッショナル組織ではなく、その根っこには、一休に対する深い信頼や共感があるのだ。このような強い結束力を持ちつつ、メッシ級の人材に囲まれながら事業推進ができる環境、それが一休の魅力なのだ。

最後を飾るのは、FastGrowでは言わずと知れた、テラグループの徳重氏率いる事業家育成組織だ。

世界規模の時価総額ランキング、その上位を日本企業が独占していた──。

そんな30年前の“世界最強”の時代を取り戻すべく、「“イーロン・マスク超え”に命を懸ける」と奮う徳重氏。同氏のダイナミックな経営手腕は度々話題に上がることが多い。

テラグループでは、現在世界各国で4つの会社を運営している。既にEV領域を主戦場とするテラモーターズは、EV三輪事業にてインド市場のトップシェアを獲得。ドローン領域のテラドローンは、「世界No.1のドローン企業」として評価されていることをご存知の読者もいるだろう。

さらに、堅調な既存事業に加え、2021年には建築業界のDXを手掛けるテラDXソリューションズを設立。そして、2022年にはテラモーターズにて四輪向けEV充電サービス『Terra Charge』という新規事業の立ち上げも行っているのだ。

スタートアップでありながら、まるで大手商社のような世界規模での事業展開。しかし、同社が注目を集める理由は、その事業展開の派手さだけではない。

これまで、テラドローン取締役の関 鉄平氏や、テラモーターズ取締役兼COOの中川 耕輔氏をはじめとした世界水準の若手事業家を輩出するなど、その後継育成においても実績は折り紙付きである。

そこで今回は、同社が世界トップレベルの事業家を産み出し続けられる所以を考察していきたい。

事業家としての成長に必要なこと、それは修羅場体験

自らもまだまだ、現場の最前線で泥臭く事業づくりに勤しんでいると豪語する徳重氏。一方で、「ペイパルマフィアに負けない、テラマフィアをつくりたい」と語る同氏は後続育成にも積極的だ。これまで培った経営者としての在り方を積極的に若手に継承しているのだが、そこでもっとも大事にしているのが修羅場経験だという。

この経験を重ねることで、ビジネスパーソンとしての信念や執念が強まり、また市場から退場とならないためのリスク感覚も学べるのだ。そしてそれらを一度や二度でなく、何度も体験し場数を踏むことで、事業経営に関しては1人で大概のことはこなせるようになるとのこと。テラグループは、この修羅場経験を何度でも味わえる、いわば“道場”のような場所なのだ。

ここで、実際に“テラ道場”で飛躍を遂げた人物として植野氏を挙げたい。彼はテラドローンのインド支社の設立初年度から、事業予算を14億円以上もロスする。次いで、その後も3ヶ月のうちに1億円の資金を溶かし、ヨーロッパ移転後は70億円規模のバリュエーションを持つ企業の買収劇に携わるなど、徳重氏の直下で無謀とも言える経験を積み重ねてきた。

もちろんこれは単なる一例に過ぎない。詳しくは是非、徳重氏やメンバーの取材記事から感じ取っていただこう。

人脈、PMFの経験、資金力の“3種の神器”が手に入る

人脈、PMFの難しさ、起業資金の重要さ。これらは世界トップレベルで戦う事業家に求められる重要な3要素だ。テラグループでは、これまでの事業運営で蓄積してきた潤沢なアセットから学びとれるこの3つの要素を糧に、世界規模の事業開発や経営を経験することができる。

1つ目は、人脈。将来大きなことを成し遂げたいと考えた時には、“熟練の大人たちからの支援”が必要となる場面が少なくない。その点テラグループでは、大手自動車メーカーの元副社長をはじめとした錚々たる顔ぶれのベテラン経営者が積極的に支援に乗り出している。

また、テラグループに属すると、前述した植野氏のような若い経営陣を筆頭に、世界トップ水準に鍛え上げられた同僚とのネットワークも獲得することができる。

2つ目は、PMFの経験。これを達成させるためには、再現性よりも場数が重要であることは言うまでもない。先に挙げた修羅場経験の中で何度もチャレンジし、失敗できるテラグループで修行を積んだ者であれば、自信をつけて先々のPMFの壁を乗り越えることができるだろう。

そして3つ目が、起業時の資金。10xを目指す大きな事業をつくるためには、資金の重要性を無視することはできない。そこで必要資金を出資にばかり頼ってしまうと、どうしても早期上場が求められたり、資金が減ることを恐れ、リスクを取らなくなってしまう可能性がある。

その点、テラグループでは全てのメンバーにSO（Stock Option）が付与されるため、テラグループが上場した暁には少なくとも1〜2億円の種銭が得られる。結果、VCから調達する必要がなくなるため、事業開始当初から大きな勝負を仕掛けることができるのだ。

さて、徳重氏率いるテラグループの実態を怒涛の勢いで紹介してきたが、いかがだろう？現在はまだ若干15人程度の組織規模であるため、今この時こそ、徳重氏からダイレクトに学べるボーナス期間とも言えるだろう。

「世界規模のユニコーン企業を生み出せる人材になりたい」。そんな成長意欲溢れる若手ビジネスパーソンには必見の環境だ。

医療機関に向けた業務効率化のSaaS、アナログな作業をデジタルに変換するDX、医療従事者に特化した人材紹介。日々、多くのベンチャー/スタートアップがこうした医療業界の課題に向き合っている。しかしその大半は、医療の中でも更に特定の領域に絞った課題解決にフォーカスしがちだ。

一方、ここで紹介するシーユーシー（以下、CUC）が取り組むのは、医療業界の課題“すべて”だ。40兆円という医療市場全体に対して、事業開発を軸にアプローチできるCUCという組織。そこで培うことのできる成長とはどのようなものか。これまでのインタビューを通じて断片的に紐解いてきたものをここでまとめてみよう。

非連続な事業開発を“求め続けられる”環境

「CUCは、医療課題を解決する“モデル”をつくる会社である」──。

本章の冒頭に記した通り、同社は特定のプロダクトを持って医療業界のDXを担う企業ではない。医療業界が抱えるあらゆる課題に対し、ヒト・モノ・カネ・情報を駆使してソリューションを提供する、事業創造ベンチャーである。

わかりやすい例を挙げれば、コロナ禍においては行政や医療機関とのパートナーシップによって、患者の命を救う事業を展開。また、途上国への医療支援として、海外の病院経営の支援なども行っている。

言わずもがなであるが、こうしたヘルスケアマネジメントへのニーズは国の内外を問わず日々、増え続けている。この状況下において求められるものは、ソリューションの型が決まったプロダクトではなく、現場によって臨機応変にソリューションを変え、ボランティアではなく事業として昇華していける事業開発の力だ。その意味において、CUCは常に社会からの要請で事業開発が求められる環境であると言えるだろう。

文字通り、“社内だれでも”が事業開発に挑める可能性アリ

さらにCUCでは、手を挙げれば誰しもがこうした事業開発ど真ん中の事業に携われるチャンスが制度*としても用意されている。それも、事業開発経験の有無は関係ないことがほとんど。若手事業家人材にとっては、これ以上ない打ってつけの環境ではないだろうか。

＊社内公募制度DREAM：社員自身で募集ポジションへの異動希望を提出できる制度。主体的に自らのキャリアを描くことを支援する。

もちろんそこには、これまでの実績、そして医療課題の解決に向けた熱きマインドや意志が求められる。しかし、それらを満たすことができれば若手でも事業を生み出すチャンスを与えられるのだ。

事実、過去には一社員の発案で、“小児クリニックの減少”と“医療的ケアが必要な子どもの増加”に伴う社会課題を解決すべく、CUCが高齢者医療領域で培った経営支援ノウハウを、小児クリニックに提供するプロジェクトが立ち上がっている。対象領域における現場解像度が最も高いメンバーであったが故の採択。現場を重視するCUCらしさも垣間見える実例だ。

ハイレイヤーのビジネスプロフェッショナルたちが、次の挑戦環境として集結

外資系投資銀行や戦略コンサルティングファーム、総合商社出身のビジネスプロフェッショナルたちが多く集まるCUC。その理由はおそらく、市場規模、課題の緊急性、社会的インパクトの大きさなど、魅力的な条件を複数兼ね備えた環境があるからだろう。

また、CUCは医療機関支援事業や訪問看護事業、在宅ホスピス事業を筆頭に、時には国境を越えて社外の多様なステークホルダーと連携して事業を進めていくスタイルを取る。それゆえに、同じ組織内のメンバーから刺激を受けるのみならず、社外からも多くの学びや気づきを得られる機会が存在する。なかなか他社では味わうことのできない、贅沢な環境ではないだろうか。

これだけ魅力的な条件を兼ね備えたCUCで、若くして事業家人材としてのキャリアを歩めるというのは、若手ビジネスパーソンにとっては大きなチャンス。ぜひ、優秀なプロフェッショナル人材たちと、医療という誰しもが必要とする領域の変革に携わり、若き事業家として頭角を表していってほしいものである。