2016年10月、第13回日本e-Learning 大賞（最優秀賞）受賞。輝かしい経歴をもち、国内のEdTech分野で先陣を切ってイノベーションを起こしてきたといえるスタディプラス社。事業のメインに構えるのは、学習プラットフォームの「Studyplus」だ。

学習総合サイト Studyplus(スタディプラス)

勉強内容を記録し、グラフで可視化したり、サービス内で勉強仲間を作って互いに励まし合ったりすることで、学習意欲を持続させやすい状況を作り出すサービス。今や270万人以上の学生が利用している。

同社の創業は、2010年5月まで遡る。株式会社クラウドスタディとして創業された同社は、代表取締役 廣瀬の教育に対する熱意のもと、継続学習を支援するサービス「studylog」のリリースを皮切りにプロダクトを進化させ続け、2012年に今の「Studyplus」の原型が誕生した。

昨年2016年には、学校・塾・予備校など、スクール事業者のための法人向けサービス「Studyplus for School」もローンチ。教師が生徒の学習進捗や継続状況を一元的に可視化して把握できるサービスである。

リリース当初から、代々木ゼミナールが導入し、今年は、学研グループ傘下の学研スタディエが導入と、順調に導入校を増やしている。

学習管理プラットフォーム Studyplus for School紹介動画

「少子化にともない、これまで以上に、学校や塾に学習管理が求められる時代になったことが大きい」

こう分析するのは、法人向けのFor School事業部 部長を務める宮坂だ。

（左）長内 尊司氏（右）宮坂 直氏

For School事業は16年4月にスタートしたが、教育現場と密接なつながりがある同社だからこそ、どこよりも早く“いかに学習を継続させるか？”という現場の課題を察知できたのであろう。

一方、ToC事業、学習者向けのサービスである「Studyplus」が順調に成長を続けている要因は、“学習継続支援”という時代のニーズにマッチしたサービスだったからだけではない。広告によるマネタイズ手法を時代に合わせて変化させてきたことも、開発費用を捻出し、サービスを継続して成長させるために重要な要素だ。

「Studyplus」のようにユーザーに無料で提供するサービスは、事業継続のために法人側からの広告マネタイズは欠かせない。

Studyplusの営業部長 長内は、「本格的に広告事業を始めてまだ1年ほどだが、お客様には成果で満足いただけている」と語る。

ユーザーデータを用いたターゲティング広告の展開という高度な開発業務を支えるのは、グリーで『ドリランド』や『釣りスタ』の開発に携わっていた経験をもつCTOの齊藤をはじめとしたエンジニアチーム。

技術力が高いことで定評があるリブセンス、カカクコムで数々のプロダクトを立ち上げてきたFor School事業部 宮坂からみても、「社内には優秀なエンジニアが揃っている」という。

しかし、長内が目指すのは、広告表示の一切ないサービスである。

教育業界にはITを駆使したスタートアップが多数参入しているが、そのマネタイズの難しさ故、拡大基調にある企業は多くない。そのため、IT×教育の分野でチャレンジしたいと考える人の中では、「Studyplus」に興味を持つ人も多いだろう。しかし、教育業界での就業経験がない私でも活躍できるのだろうか──

そんな悩みを知っているかのように、長内も宮坂も、「採用には教育業界の就業経験は一切関係ない」と話す。事実、スタディプラスのメンバーには、教育分野での就業経験を全くもたないメンバーも多い。

実は宮坂と長内も、社会人として教育分野でキャリアを積んだ経験はない。

「学生の頃から将来は教育業界を変革したいと決めていた」と話す宮坂は、大学時代の4年間予備校の教壇に立っていたが、同時期にインターン生として株式会社リブセンスにも在籍。

そのままリブセンスに新卒入社し、転職口コミサイト「転職会議」を立ち上げ、5年ほど事業責任者を務めていた。

リブセンス退職後には、グルメサイト「食べログ」（株式会社カカクコム）でも新規事業責任者を務めた宮坂が、再び学生時代に夢を描いた教育分野に戻ってきたのは、30歳のときだ。

一方の長内は、宮坂とは全く異なる経歴だ。新卒ではミシンの訪問販売を担当。数年続けた後、知り合いが創業したフリーペーパーの制作会社にジョインし、泥臭い創業期の営業も経験した。

その後、その会社が買収される形でアドウェイズにジョインし、ネット広告業界へと転身を図ることになる。全く教育分野での経験がなかった長内がスタディプラスへ加わったのは、自身の家族の状況や経験が大きく影響している。

「それと、」と長内は続ける。

スタディプラスでは入社を希望する候補者の多くと、入社前に会食の機会を持つことも多い。面接だけでは伝わりきらないお互いの本音を理解し、会社と候補者の相性チェックを重要視するからだ。

教育業界は一般企業とルールや慣習が異なる部分も多いため、求職者の過去の社歴や実績よりは、これから教育業界をどうしていきたいのか？という候補者自身の展望が要だと彼らは話してくれた。

古くから存在する“教育”の世界は、情報化やグローバル化など時代の流れに合わせて、ITの導入や小学校の英語教育開始などと発展を遂げてきた。脈々と続く教育史が抱えていた問題点や弱点も、科学技術が発展した今だからこそ解決できることもある。

競合サービスがないマーケットリーダーの状況でプロダクト開発する魅力は、「マーケットを作っている感覚を味わえること」だ。

For School事業部の宮坂は、地方の塾を担当した際、高校生たちが世の中にどんな名前の大学があるのかすら知らず、志望校も明確になっていない現実を目の当たりにした。

「この現実を放っておけば、地方学生の未来は危ういのではないか」という想いが、今日のサービス開発を加速させている。

少子高齢化が進み、より1人1人にマッチした学習支援が求められる中、そしてグローバルで人材競争が激化し、高度な知識を身につける必要がある中、先陣を切って教育業界の変革をリードするスタディプラス。さらなるイノベーションが、まだまだここから生まれていきそうだ。