連載事業家の条件

「資金ショートまであと5日」でも闘う姿勢が投資家の信頼に。
D2C最注目企業Spartyに学ぶ“ユーザーからも株主からも逃げない経営”

インタビュイー
手嶋 浩己

1976年生まれ。1999年一橋大学商学部卒業後、博報堂に入社し、戦略プランナーとして6年間勤務。2006年インタースパイア(現ユナイテッド)入社、取締役に就任。その後、2度の経営統合を行い、2012年ユナイテッド取締役に就任、新規事業立ち上げや創業期メルカリへの投資実行等を担当。2018年同社退任した後、Gunosy社外取締役を経て、LayerX取締役に就任(現任)。平行してXTech Venturesを創業し、代表パートナーに就任(現任)。

深山 陽介

1988年千葉県生まれ。慶應義塾大学理工学部卒業後、株式会社博報堂に新卒入社。大手通信会社の営業職を経て、数多くのクライアントのデジタルマーケティング戦略策定に従事。2017年5月に退職し、株式会社Spartyを創業 。“色気のある時代を創ろう”をミッションに掲げ、美容とテクノロジーの融合により、誰でも・簡単に、自分に合った商品を生産/販売/利用できるインフラの構築を目指している。第一弾として、日本初のパーソナライズシャンプー『MEDULLA』を2018年5月より提供開始。7つの質問に答えるだけで、100以上の処方からあなただけのシャンプーを製造する仕組みは、発売当初より多くの反響を獲得。海外展開も見据え、大量生産時代から誰もがブランドを創れる時代へ、化粧品/消費財メーカーのあり方を大きく変革するBeautyTechカンパニーを目指す。

関連タグ

世界を変える事業家の条件とは何だろうか──。

この問いの答えを探すべく、連載「事業家の条件」が立ち上がった。数々の急成長スタートアップに投資してきたXTech Ventures代表パートナー・手嶋浩己氏が、注目する事業家たちをゲストに招き、投資家の目から「イノベーションを生み出せる事業家の条件」を探っていく。

今回のテーマは、D2C(Direct to Consumer)。ゲストに招いたのは、ヘアケアブランド『MEDULLA』やスキンケアブランド『HOTARU PERSONALIZED』を展開するSpartyの代表取締役を務める深山陽介氏だ。

2020年1月には8万人だった『MEDULLA』のユーザー数は、8月には17万人を超えた。深山氏は成長の要因を「テクノロジーによるパーソナライズと、コミュニケーションによるパーソナライズを両立させている点」に見る。「資金ショートまであと5日」という危機を乗り越えた波乱万丈の歴史をたどりながら、言語化できない“センス”が勝敗を分けるD2Cビジネスの勝ち筋を探る。

  • TEXT BY RYOTARO WASHIO
  • PHOTO BY SHINICHIRO FUJITA
  • EDIT BY MASAKI KOIKE
SECTION
/

言語化できない「センスの良さ」こそ、D2Cの生命線

手嶋僕の知っている限り、Spartyはトップクラスの売り上げを誇るD2Cスタートアップの一つです。

売上額は非公表ながら、Spartyに太鼓判を押した手嶋氏。投資家として数々のブランドを見てきたなかで、伸びるD2Cビジネスのポイントを2つ挙げた。まずは、企業としての総合力の高さだ。

XTech Ventures株式会社 代表パートナー 手嶋浩己氏

手嶋D2Cビジネスの特徴は、製品開発やマーケティング、ロジスティクスの構築からコールセンターの運用まで、考えるべき要素がとても多いことです。特定の分野に長けているだけでは不十分で、企業としての総合力が勝敗を分けます。

『MEDULLA』のローンチ後、類似サービスがいくつか登場しましたが、すぐに撤退していった。総合力の差だったのではないかと、僕は見ています。

そして、次なるポイントは「センス」だという。「D2Cビジネスは、ロジックを突き詰めてもうまくいくとは限らない」と指摘する。

手嶋成功しているD2Cブランドの経営者たちは、「センスの良さ」があるなと感じています。

言語化が難しいのですが、センスはたとえば、プロダクトのデザインに表れます。デザインもある程度はロジカルに考えられますが、“良さ”を完全に論理で言い表すことはできないと思うんです。

多くのVCがD2C企業に投資していない理由もここにあります。感覚的な要素が勝敗を分ける世界なので、うまくいくかどうかが予測しづらいんですよね。

その言葉に応じ、深山氏はプロダクトづくりにおける3つのこだわりを明かした。

株式会社Sparty 代表取締役 深山陽介氏

深山1つ目のこだわりは、“ときめき”です。サイトを訪れたとき、届いた商品を開けたとき、実際に使ったとき……あらゆるタイミングで、ときめきを感じてもらえることを大切にしています。

2つ目は、革新性。他のブランドにはない、全く新しい体験をつくり出すことを重視していますね。

3つ目が、カスタマーサービス。これまでヘアサロンでないと受けられなかったサービスを、オンライン上に再現できないか試行錯誤し続けています。

これらを追求する際、ロジカルに仮説検証を繰り返すことも大事ですが、結局はセンスの勝負になると感じています。“ときめき”を論理的に説明するなんて難しいですからね。

D2Cブランドは活用しているテクノロジーに注目が集まりがちですが、最も重要なのは、どれだけユーザーの気持ちに寄り添えるかです。「最先端のテクノロジーを利用しているから」といった理由で購買行動を起こす人はいません。

Spartyの論理だけに頼らないスタンスは、サービス開始の直後に、診断結果を提示するまでの「読み込み時間」の設計にさえ表れている。『MEDULLA』と『HOTARU PERSONALIZED』の利用開始時、ユーザーは髪や肌の状態に関するいくつかの質問に回答する。回答終了から結果をもとにした処方を提示するまでに、3秒ほどのタイムラグを設けているのだ。

深山一般的に、アプリやウェブサービスにおける処理時間は短ければ短い方がいいとされていますよね。実際、『MEDULLA』を立ち上げる際に参考にしたサービスでも、ほぼ間を空けずに回答が提示されていました。

しかし、ユーザーの体験としては、少し間を置いた方が良いのではないかと思ったんですよね。「ちゃんと考えてくれている」と感じてもらえるのではないかと。かなり感覚的に立てた仮説ですし、その効果も数字に表れるものではないですが、このタイムラグを導入してからサービスの成長は加速したので、間違っていなかったと感じています。

SECTION
/

化粧品業界に訪れた、100年に一度の転換点

ロジックを超えたユーザー体験を追求するスタイルは、老舗大手メーカーがひしめく美容製品マーケットでは異彩を放っている。

「大手メーカーはこれまでUIやUXについて考える必要がなかった」と深山氏は指摘するが、その背景には、50年続く「制度品」システムがある。制度品とは、化粧品メーカーが契約を結んだ小売店で、美容部員によって販売される化粧品のことを指す。小売店はメーカー系列の販売会社からしか仕入れることができず、定価での販売が義務付けられている。このシステムは、商品の横流れと値崩れを抑止することを目的に、1923年に資生堂が考案したという。

さらに、これまでメーカーがEC化を進める必要性が小さかったことも理由に挙がる。化粧品は「試してみたい」というニーズが強いため、実店舗で購入されることが多い。制度品システムによる定価販売ならば利益も確保しやすい。事実、2019年度の全産業の平均EC化率が6.76%であるのに対し、化粧品・医薬品部門は6%と平均並みに留まっている。

しかし、業界全体のEC化率は年々上昇しており、制度品システムを武器にしてきた大手メーカーも危機感を募らせていた。その折に、新型コロナウイルス感染症が大流行。全世界的に外出自粛が求められ、美容業界の流れも大きくEC化に傾いた。資生堂は2020年8月に開催した第2四半期の業績発表で、2023年までに広告媒体費の90%以上をデジタルに移行し、2019年には13%だったECの売上構成を25%にまで高める目標を掲げた

あわせて、100人のデジタルマーケティング担当者の採用に乗り出すことを発表したが、それは裏を返せば、現状ではEC化を担う人員が不足していることを意味する。

深山これまで化粧品メーカーは、良い製品さえつくれば、制度品システムと顧客の店舗志向のおかげで自然と売上を積み上げられました。わざわざオンラインで売ることを考える必要はなかったんです。

しかし、オンライン化が進むと、初めてUIやUXに向き合うことになった。とはいえ、そうしたスキルセットを持った人を急に増やすのは難しい。ここに、僕らのようなスタートアップが勝てる余地があると思っています。IT業界の常識からすれば、何かを売るときにUIやUXについて考えないなんてことは、ありえないですよね。僕たちが成長できているのは、旧態依然とした化粧品販売の領域に、IT業界の考え方を持ち込んだことが一つの要因でしょう。

また、これまでオフラインでの販売に力を入れてきた大手メーカーとは違って、僕たちは、全顧客に素早く、コストを抑えてリーチできます。販促施策を打つとき、大手メーカーが全店舗にPOPや人員を配置しなければならないのに対し、僕たちはメールやLINEで済む。ユーザー数が増えても、オンラインが基調である限り、オフラインの販促よりもコストがかからないことに変わりはありません。

SECTION
/

パーソナライズはテクノロジー起点だけでは不十分

オフライン販売よりも、オンラインに利のある施策がパーソナライズだ。Spartyでも当然に注力するが、深山氏は「パーソナライズには2種類ある」と定義している。

深山1つ目は、ユーザーの身長や肌の状態など、定量化できるものを軸としたパーソナライズ。ここで重要になるのは、テクノロジーを活用し、正確なデータを取ることです。

『HOTARU PERSONALIZED』には、台湾に本社を置くPerfect Corp.が提供する最先端の画像認識技術を導入しています。ユーザーが撮影した写真から肌の状態を解析し、処方の参考にしているんです。最初は自社開発も考えたのですが、すでに確立された技術があるならば、利用してしまったほうが効率が良い。テクノロジーはあくまでも手段ですから、自社開発に固執する必要はないと考えています。

そして2つ目は、ユーザーの“気持ち”など、定量化しづらいものを軸としたパーソナライズ。そこで重要になるのが、より良い体験を届けられるようなコミュニケーション設計です。実店舗ならリピーター顧客が来店した場合、美容師は前回のカット、美容部員は以前に購入した化粧品の感想を聞きますよね。その返答に応じて、ヘアスタイルや提案する化粧品を変えていく。同じように僕たちは利用開始時の質問をはじめ、遠隔であってもより良いコミュニケーションに注力しているんです。

D2Cの要「パーソナライズ」の分類(深山氏による)

分析対象 ビジネス上意識すべきこと
定量化できるもの
髪質や肌の状態など
効率性、自社開発に固執する必要はない
定量化しづらいもの
体験や接客に対して感じる気持ち
コミュニケーション設計を徹底し、自社独自の価値を届ける

深山たとえば、『HOTARU PERSONALIZED』の製品をお届けする際には、一人ひとりに合わせたメッセージを書いた処方箋カードを同封しています。「あなただけの美容部員ですよ」と伝え、気軽に相談してもらうことを促している。さらには、LINEやInstagram、コールセンターを利用して、いつでも髪や肌に関する相談、処方に対するご意見を聞ける体制を作っています。

さらに、オフラインコミュニケーションの場も整えている。『MEDULLA』は300店舗を超えるヘアサロンと提携。顧客の髪に関する悩みを聞いた美容師たちが、『MEDULLA』の利用を提案する仕組みが構築されているのだ。

深山オンライン、オフラインを問わず、ユーザーにしっかりと寄り添う体制をつくることが大事だと思っています。美容製品が溢れていることで、「結局何が自分にとって一番なのか」が分からなくなっている方は多いですから。

主体的に情報を集められる人は、自分に合ったものを見つけられるかもしれませんが、そういった方ばかりではありませんよね。情報収集が得意ではない方々も、自分に合った製品を見つけたいはず。すべての方に最適な製品を届けるためには、テクノロジーとコミュニケーションの両輪が必要なんです。

SECTION
/

資金ショートまで、あと5日──Spartyを襲った大事件

快進撃を続けるSpartyだが、これまでの道のりは平坦ではなかった。むしろ、波乱万丈──そんな言葉が似つかわしい。

深山氏が、新卒で入社した博報堂を飛び出したのは、27歳のとき。「何も決まっていなかったけれど、とにかく起業したかった」と振り返る。100個以上の事業案を考え、ドメインを選定していった。そして現在の“パーソナライズD2Cブランド”というアイデアにたどり着き、2017年7月にSpartyを立ち上げる。

深山InsurTechやオンラインセラピーなども検討したのですが、どれもピンと来なかったんです。一方で、D2Cという新たな仕組みを通して、これまでにない体験をつくることを考えると、とてもワクワクして、どれだけリサーチしていても苦痛じゃなかったんですよね。新しい仕組みで、新しい体験を作ることが好きなんだと思います。

妻がいつも「シャンプーはどれを選べばいいのか分からない」と困っていたことも、着想の手助けになりました。ヘアケア製品の購入に、これまでに無い仕組みと体験を生み出そうと考えたんです。

製造パートナーも仲間に加え、『MEDULLA』をリリースしたのは2018年の5月だった。9月にはB Dash Campのピッチイベント・PITCH ARENAで準優勝を飾るなど、順調な滑り出しを見せる。アイスタイルから10月末に1,500万円の出資を受けることが決定したのに加え、評判を聞きつけた複数の企業から出資オファーも届いていた。

しかし、状況は突如として暗転する。『MEDULLA』の製造販売を委託していた企業が、化粧品製造・化粧品製造販売業の許可証を偽造していたことが発覚し、製品の回収命令が下されたのだ。

深山このまま出資の話がなくなってしまったら、5日後には資金が尽きてしまう……絶望的な状況に陥り、途方に暮れましたよ。

でも、何もしないわけにはいかない。その日のうちに、エンジェル投資家として出資してくれていた赤坂さん(franky株式会社 代表・赤坂優氏)に電話して相談に乗ってもらったんです。「耐えるにはいくら必要なんだ?」と問われ、「4,000万ほど」と答えると、「そのお金は出資するから、すぐに新しい製造元を探そう」と。

次の日にはアイスタイルのCFOに時間を取ってもらうために、ビルの外で一日中待っていました。なんとか時間を空けていただいて、事情を説明。「一存では決められない」とオフィスに戻られましたが、2時間後には「こういうときに助けるのが株主の役目だ」と、すぐに出資予定額を全額、振り込んでくれたんです。首の皮一枚つながりました。

今があるのは、周りの方々に助けてもらったからです。

手嶋氏が代表パートナーを務めるXTech Venturesも、次のラウンドでの出資を決めていたため、事件が発生した時点ですぐに報告を受けたと明かす。「説明を受けながら、『大丈夫だ』と思ったことを覚えています」と手嶋氏。

手嶋深山さんが逃げずに対応しているのが分かったからです。それに、危機的な状況にもかかわらず、Spartyのメンバーはひとりも辞めていなかったんですよ。ふつうは、誰か辞めても不思議じゃないですよね。強い組織ができていると感じました。これなら大丈夫だろうと、6,000万円を投資することを決めました。

「なぜ逃げなかったのか」という問いに対する答えはシンプルなものだった。

深山終わりにするのが悔しかっただけですよ。少しずつ成果も出はじめていましたし、こんなところで終えたくなかった。

あとは、手嶋さんが言うように、メンバーの存在は大きかったですね。決して環境が良いとは言えない、狭いマンションのワンルームで一緒に戦ってきた仲間のためにも、どうにかしなきゃなと。

半月後の11月14日には、サティス製薬と資本業務提携を実施。品質改善と安定供給の体制を整え、その後は現在に至るまで安定した成長を見せている。

SECTION
/

IPO後のふるまいが、D2C企業の個性をつくる

Spartyは今後、ヘアケア、スキンケアに続き、サプリメントなどヘルスケア領域での展開も目指す。さらには、D2Cブランド開発のプラットフォームを構築することも射程に入れているという。

深山2020年7月、サブスクリプションビジネス支援サービスを提供するテモナとの提携を発表しました。この提携の狙いは、D2Cソリューションを多様な企業に提供することです。

たとえば、商品開発を得意とする大手企業と手を組み、僕たちがUIやUXを設計し、D2Cブランドとして売り出していくことを構想しています。

手嶋氏はSpartyの課題を、他ブランド展開時の組織設計と、IPO後の経営戦略だと語る。

手嶋今後、たくさんのブランドを立ち上げたとき、マーケティングや営業といった機能を一つにまとめるのか、ブランドごとに分割するのかといった問題に直面するでしょうね。

機能ごとに組織をつくれば、各ブランド運営で得た知見が横展開しやすくなるので、効率良く全体最適を進められる。しかし、ブランドへのコミットメントは低くなってします。一方、ブランドごとに組織をつくると、効率は悪くなりますが、ブランドを大きくしようといったモチベーションは湧きやすい。

正解はないので、行ったり来たりしながら、Spartyにとっての最適な形を見つけてほしいですね。

もう一つの課題は、IPO後の会社の舵取り。D2C企業は、ブランドや商材が違うだけで、似ている部分が多いと見ています。どのようなブランドでも、追うべき指標はCPAやLTVに収斂していきますから。

でも、「似ている部分」はIPO前までの話。今後、いくつかのD2C企業がIPOを遂げるでしょう。Spartyもその中の1社になると期待しています。そして、IPOで得た資金の使い方に個性が出てくると思います。どこに資金を投下し、どう独自性を獲得するかが、その後の成長の鍵になる。どの会社にも似ていない、唯一無二の存在になってもらいたいです。

最後に、Spartyの未来をつくっていくために求めている人物像を聞くと、総合力が求められるD2C企業ならではの答えが返ってきた。

深山バリューチェーンが長く、業務のバラエティーが豊富なので、とにかく多様なスキルを持った人が必要です。多様性を受け入れて、どんなメンバーとでも協調できる人を求めていますね。

頭も使えるし、手も動かせる人が理想です。どちらか一方に長けているのではなく、両方得意であることが重要。戦略を考えるだけではなく、実行まで自分でやりたい人をお待ちしています。

こちらの記事は2020年10月13日に公開しており、
記載されている情報が現在と異なる場合がございます。

次の記事

記事を共有する
記事をいいねする

執筆

鷲尾 諒太郎

1990年生、富山県出身。早稲田大学文化構想学部卒。新卒で株式会社リクルートジョブズに入社し、新卒採用などを担当。株式会社Loco Partnersを経て、フリーランスとして独立。複数の企業の採用支援などを行いながら、ライター・編集者としても活動。興味範囲は音楽や映画などのカルチャーや思想・哲学など。趣味ははしご酒と銭湯巡り。

写真

藤田 慎一郎

編集

小池 真幸

編集者・ライター(モメンタム・ホース所属)。『CAIXA』副編集長、『FastGrow』編集パートナー、グロービス・キャピタル・パートナーズ編集パートナーなど。 関心領域:イノベーション論、メディア論、情報社会論、アカデミズム論、政治思想、社会思想などを行き来。

デスクチェック

長谷川 賢人

1986年生まれ、東京都武蔵野市出身。日本大学芸術学部文芸学科卒。 「ライフハッカー[日本版]」副編集長、「北欧、暮らしの道具店」を経て、2016年よりフリーランスに転向。 ライター/エディターとして、執筆、編集、企画、メディア運営、モデレーター、音声配信など活動中。

おすすめの関連記事

会員登録/ログインすると
以下の機能を利用することが可能です。

新規会員登録/ログイン